仮想通貨が史上最大の大暴落劇を繰り広げています。
2018年4月初旬の仮想通貨市場は、
ビットコイン(Bitcoin)は2017年12月の最高値220万円を後にして、3分の１の70万円まで暴落。
リップル(Ripple)は2017年1月の最高値402円から50円まで暴落し、主要仮想通貨の中で最も下落率が高くなりました。リップルはたった３ヶ月で88%もの価値がなくなりました。
これは例えば、1月時点で100万円分だったのが12万円になってしまったという状況です。
一体、今後仮想通貨の未来はどうなってしまうのでしょうか？
もくじ
史上稀に見る大暴落劇
まさか、リップルの価格がまた１XRP＝５０円代に来ることを誰が予想していたでしょうか。さすがに、仮想通貨に精通する投資家や関係者も驚きを隠せません。仮想通貨市場は人々の期待と予想の遥か上の誰も想定できなかった市場を作り出します。逆もしかりで、人々の予想を凌駕する勢いで下落する特徴もあります。
仮想通貨リップルを大量に保有するリップラーとして有名な与沢翼氏のツイートには、多くの仮想通貨投資家のコメントが入ります。そこから見えてくるのは、ほとんどが初心者投資家で根拠のない自身で投資活動を行い失敗している様子が伺えます。
（⇩BTC価格が８０万円を下回るかどうかに対する初心者投資家のコメント）
１０００万ちょうだい。 https://t.co/TO7WTeYPh3
— 与沢 翼 (@tsubasa_yozawa) 2018年2月5日
また、このような暴落市場の時には、際だって各国のニュースメディアは仮想通貨批判を一層強めるのも特徴というより風物詩になってきています。
大暴落の原因
では、2018年に入ってからの仮想通貨市場の暴落原因は何なのか？
一番の原因は、投資家の感情が不安に駆り立てられたことで連鎖的に下落しているためです。
ビットコインを含めた仮想通貨はなんの実需もなく、なにに役立っているのかがあまり理解されておらず、仮想通貨の性能や需要ではなく、全て「期待」か「不安」で上げ下げを繰り返すのです。１月にほとんどの仮想通貨がピークを迎え、利益確定の売りが先行しました。
すると、「期待」を膨らまし途中参戦した投資家が下落の始まりに恐れ売りを出す。感情で動く仮想通貨市場であることが下落の一番の要因なのです。
また、他の原因の一つに、記憶に新しいコインチェックのNEM(580億円分)盗難事件があります。コインチェックから580億円分の仮想通貨が盗まれたとなり、世界も驚き市場は売り（下落）トレンドに入ったことが、追い討ちをかけるように、長い停滞期を迎える引き金になったのです。
①期待だけで膨らみすぎた異様な高値への警戒が始まり下がり始める。
②コインチェックか事件の発生。
③グーグルやフェースブックが仮想通貨広告禁止を発表。
ボラティリティ(市場価格の下げ幅・上げ幅)が大きい理由
上がるときは「え、どこまで上がるの！？」と嬉しさと恐怖を交えた感情が出てくるほど異様な上昇率を記録します。
例えば、リップルに関しては、たった一ヶ月半で27円から402円に到達。15倍もの上昇を記録しました。
※ネット上では、このような極端な上昇のことは「ムーン」と呼ばれ、月にも届きそうな勢いという意味で使われます。
なぜ、ここまで大きく値動きがするのか。
それはまだ実需がないため、人々の期待値で値段が変動するからです。
そのため仮想通貨市場はちょっとした規制などのニュースですぐに敏感に反応し下落に陥ります。
すると、仮想通貨投資家のほとんどが初心者で貯金を全額など無謀な投機をしていることから、暴落して元に戻らなかったらどうしよう？？と不安にかられます。結果的に全員が感情で動いてしまい、売りが売りを呼んでどんどんと値を下げていくのです。
実は、今。大暴落が健全化への第一歩に
「金融庁が実施する無許可取引所への営業権剥奪」や「Google、Facebookの仮想通貨広告禁止」、「G20での仮想通貨の規制強化」など仮想通貨に対するイメージがマイナスなニュースが報道されています。
しかし、よく本質を考えて見て下さい。
仮想通貨が悪い！と言っているのではなく、世界的な規制は仮想通貨と今後も付き合っていくためにそれに群がる怪しい輩を排除しようという取り組みがなされているだけなのです。
例えば、金融庁の規制強化では、日本における仮想通貨取引所の運営には財務ならびに金融庁の許可がなければ一切営業できない。という規制です。
仮に、あなたが100万円のリップルを無許可の取引所に預けているとします。そして、ついに高値で売れると売買しようとした矢先、取引所が潰れてしまった。
なんてことが起これば、あなたのリップルはもう戻ってきません。こんな不安な投資環境は嫌ですよね？
だから、金融庁はセキュリティや取引所の安全性をよく吟味して営業させるかどうかを「登録業者」として営業の許可を出しているのです。このように登録業者に含まれず無許可で営業していた仮想通貨取引所が、コインチェックなのです。
また、グーグルやフェースブックが行規制に仮想通貨広告記事の禁止が大々的に発表されています。
その規制が意味することは、悪徳業者が仕掛ける罠に情報弱者たちが引っかからないようにするためです。情報弱者とは、「儲かる」という単語に何も考えないで金儲けをと群がる弱者のことを指しています。
例えば、こんな広告は見たことはありませんか？
「仮想通貨で1000万円稼ぐ方法！」
「ビットコイン自動売買！」など。
時代の流行に乗って悪徳商売をする業者がほとんどで中身はありません。
グーグルやフェースブックはこの輩を一掃し、健全な市場にしようと取り組んでいるのです。
今後の仮想通貨市場は、2018年の12月にはビットコインが300万円、リップルが600円、イーサリアムが15万円を記録する予想と見ており、実需のある仮想通貨だけが生き残る世界になると言われています。
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